日本でホームページを制作すると、毎年どんな費用がかかるのか?


私たちがサイトを制作した後は、毎年基本的な保守費用をお支払いいただく必要があります。

種類年間費用
一般的な企業サイト30,000円
ECサイト50,000円

この費用は単なるサイト保守費だけではなく、サーバー、ドメイン、サイトのSSLセキュリティ証明書、そして基本的なサイト保守がすでに含まれています。それに加えて、以下の2つの無料サービスも提供しています。

  • 月1回のサイト内容更新

  • 個数制限のない企業用メールアドレスの設定

つまり、お客様はこの費用をお支払いいただければ、サーバーやドメインの費用を別途お支払いいただく必要はありません。

ご注意いただきたいのは、私たちが標準で提供しているのは.comドメインである点です。.jpドメインをご希望の場合は、毎年5,000円が追加で必要になります。これは一般的な企業サイトでも、ECサイトでも同様です。

毎年のサイト保守には、具体的に何が含まれるのか?

私たちがまず提供しているのは、サイトの基本保守です。

サイトに問題が発生した場合、たとえば文字化けや攻撃を受けた場合などは、私たちが必ず真っ先に対応いたします。

同時に、毎月1回無料でサイトの内容更新も行っています。たとえば会社の新しいニュースを掲載したい、サイトの画像を差し替えたい、新しい事業内容を追加したいといった場合には、いつでもご連絡いただければ調整いたします。

私たちは、企業サイトを制作した後、企業用メールアドレスを用意することと、毎月サイトを1回更新することは、比較的よくあるニーズだと考えています。

企業には必ず企業用メールアドレスが必要ですし、サイトが完成した後には必ず更新のニーズも出てきます。そのため、この2つの項目をそのまま基本サービスとして組み込み、お客様が毎回別途お支払いいただく必要がないようにしています。

もちろん、サイトを非常に頻繁に更新する必要がある会社様もいらっしゃいます。その場合は、お客様が必要とする更新頻度に応じてサービス内容を取り決め、一定の費用をいただくことで、専属のサイト運用部門のような形でご対応することも可能です。

2年目に更新したくない場合はどうすればよいか?

私たちの保守サービスは、更新を強制するものではありません。

たとえば、あるお客様のサイトが7月に期限を迎える場合、私たちは期限の1ヶ月前にご連絡し、2年目も継続してご利用いただけるかどうかを確認します。

更新をご希望されない場合は、2年目の費用をお支払いいただかなければ、その後サイトは停止いたします。契約の継続を無理にお願いすることはありません。

このやり方は、比較的人に優しい仕組みだと考えています。

日本のホームページ制作会社の「月額課金」に注意すべき理由

日本の多くのホームページ制作会社は、月額課金モデルを採用しています。

この場合、費用は継続的に発生し続けることになります。支払いを続けなければサイトは停止されます。また、お客様が後からサイトを他社に移管したいと思っても、高額な移管費用を請求する会社もあります。

総額で計算すると、会社によっては保守費用が月あたり10,000円近く、場合によってはそれ以上になることもあります。これが1年続くと、保守費用が十数万円に達することもあります。

費用の面で見ると、これは私たちの保守費用よりもかなり高額になります。

また、日本の多くの制作会社では、無料のサイト更新サービスは提供していません。サイトの内容更新が必要な場合、通常は別途費用がかかります。企業用メールアドレスの設定も、必ずしも無料サービスとは限りません。

私たちが月1回のサイト更新と個数制限のない企業用メールアドレスの設定を無料サービスにしている理由は、これらは企業がサイトを制作した後、よく発生する、あるいは必ずといっていいほど発生するニーズだと考えているからです。

そのため、その都度個別に費用をいただくのではなく、あらかじめ基本的なサイト保守サービスの中に組み込んでおく方がよいと考えています。